論文 等

長期ゼロエミッション社会の構築に向けて
2016年6月 エネルギー経済 IEEJ Energy Jounal Special Isuue June 2016

   シンポジウム「COPパリ協定と今後のIPCC報告書」
パネルディスカッション(モデレータ)   
資料「長期目標に向けての技術の挑戦 及びIPCC報告書に期待すること」

2016年3月7日 (公財)地球環境産業技術研究機構・経済産業省(於 第一ホテル東京)

The uncertainty of climate sensitivity and its implication for the Paris negotiation
茅 陽一、山口 光恒、秋元 圭吾

2015年9月23日 Sustainability Science pp1-4

気候感度下方修正とパリ会議への影響
2015年9月19−21日 環境経済・政策学会発表論文(於 京都大学)


イギリスの電力市場改革と日本の再エネ政策への示唆
  2014年9月13−14日 環境経済・政策学会発表(於 法政大学)
論文
  パワーポイント

2℃目標の実現可能性と今後の動向
2012年9月15−16日 環境経済・政策学会発表論文(於 東北大学)


原子力事故とエネルギー温暖化政策 温暖化目標見直し無しにエネルギー政策見直しなし
2011年11月25日 第62回駒場祭シンポジウム「日本のエネルギー政策を多面的に考える」Presentation(於 東京大学)


原子力事故と日本の温暖化政策 短期(京都議定書)目標の考え方
2011年9月23−24日 環境経済・政策学会発表論文(於 長崎大学)


原子力事故と日本のエネルギー・温暖化政策
2011年9月環境経済・政策研究 Vol.4, No.2 p101-106

なぜ25%削減なのか 究極目標及び合理的な各国の分担に関する日本案の検討と発信
2010年9月11日 環境経済・政策学会発表論文(於 名古屋大学)


 「気候変動に関する中長期戦略国際会議」プレナリーセッションにおける講演資料(於 東京大学 2008.6.31、7.1)
 論文  
  
パワーポイント

  
日本の環境外交と政策
日本国際問題研究所発行「国際問題」2008年6月号掲載論文


  何故日本でCap & Tradeが採用されないのか
2007年環境経済・政策学会発表論文(於 滋賀大学)


A PROPOSAL FOR THE POST-KYOTO FRAMEWORK
Keio Economic Studies, 43(1).85-112(2006)


CDM potential in the power-generation and energy-intensive industries of China
Climate Policy VOLUME 5,ISSUE 2, 167-184 (2005)
*This article was published in Climate Policy 5(2), ISSN 1469-3062, copyright 2005 Earthscan. www.climatepolicy.com.*


合意のない気候変動政策の目標と長期戦略
日本国際問題研究所発行「国際問題」2006年6月号掲載論文


  ポスト京都議定書の枠組み
三田学会雑誌98巻2号, 5−33, 2005年7月
*引用の際には三田学会雑誌を参照下さい*


Implementing the Kyoto Protocol Commitment and their impacts on trade -- Focusing on Japanese automobile fuel efficiency standards -
Keio Economic Studies, Vol. 41 No. 1, 37-57, 2004


国連気候変動枠組み条約補助機関会合での報告「途上国への技術移転と普及」
2005年5月23日


温暖化対策としての自主協定の評価手法
三田学会雑誌96巻2号, 19−47, 2003年7月
*引用の際には三田学会雑誌を参照下さい*


  温暖化対策としてのクリーン開発メカニズム(CDM)を巡る国際情勢と日本の対応
三田学会雑誌95巻2号, 2002年7月
*引用の際には三田学会雑誌を参照下さい*


  EPRに関するOECDガイダンスマニュアルについて
三田学会雑誌94巻1号, 2001年4月
*引用の際には三田学会雑誌を参照下さい*


  京都メカニズムの論点
「環境保全と成長の両立を考える」研究委員会報告書所収論文
2000年5月 地球産業文化研究所


  総論ー地球温暖化防止に向けた国際的枠組み
「エネルギー・資源」 Vol.21 No.2, 2000年3月号


  「わが国の廃棄物政策と拡大生産者責任」−OECDにおける論議を中心に−
三田学会雑誌92巻2号、1999年7月


  「日中間での環境協力とCDM」
慶應大学/清華大学協力プロジェクト 1999年3月




 
 雑誌論文(専門)

「米国新大気汚染防止法のインパクト」
1991年1月15日NBL No.465


「自由貿易と環境保護−WTOと環境問題」
1994年5月1日 国際問題


[EUエコラベル制度の動向」
1996.6.1, 1996.6.15 NBL No.594,595


「我が国の廃棄物政策と拡大生産者責任(EPR)-OECDにおける論議を中心に」
三田学会雑誌92巻2号 1999年7月慶應義塾経済学会


 雑誌論文(一般)

「米国の環境汚染問題と保険」
1990年6月 保険研究


「恐るべき欧米の環境汚染リスク」
1990年6月16日週刊東洋経済


「衝撃の新・大気汚染防止法」
1990年12月1日週刊東洋経済


「欧州でも高まる企業の環境リスク」
1991年5月11日週刊東洋経済


「自由貿易と環境保護の相克」
1991年11月9日週刊東洋経済


「EC主導に変わりつつある欧州の環境問題」
1992年2月28日 東洋経済欧州特集 「環境監査の時代がやってくるか」
1992年10月3日 週刊東洋経済


「景気後退で転換する米国環境政策」
1992年10月20日エコノミスト


「求められる『環境に配慮した企業行動』」
1993年1月号 グローバルネット 「激変するアジアの環境問題」1993年2月13日 週刊東洋経済


「合意が成立したECの環境管理・監査規則」
1993年6月号 産業と環境


「クリントン/ゴアの環境政策」
1993年6月19日週刊東洋経済


「環境問題で揺れる北米自由貿易協定」
1993年9月28日エコノミスト


「企業が『環境にやさしい』と言えなくなる!?」
1994年8月30日エコノミスト


「地球環境問題と損害保険会社」
1994年1月1日インシュアランス


「自由貿易を制約する環境基準」
1994年12月3日 週刊東洋経済


「貿易と環境」
1995年1月5日 通産省公報


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